スマナビ研が主導し昨年10月に国際規格となったISO19847及びISO19848の概要と、標準化された技術を採用して開発された船上IoTデータサーバーと本船データ利活用に際して課題となっていたデータ名称の標準化をご紹介し、これからのデータ収集のカタチと効果について述べる。また船上IoTサーバーとオープンプラットフォームを繋ぐ船陸間通信の現状ついても合わせて紹介する。

IoS-OP(Internet of Ships – Open Platform)コンソーシアムでは，本船データを安全に蓄積し、利用者と共有するための基盤としてIoS-OPを開発している。IoS-OPでは，データを安心して活用するための取り扱いルールやITセキュリティ要件を定め，また，秩序あるデータ共有を行うため，船陸間通信設備・船内サーバーを含むテストベッドを整備している。本講演では本船データの蓄積と利用について紹介する。

IoT やビッグデータなどICT 関連技術が急速に発展し、船舶・陸上間での利活用の可能性が拡がっている。ストレスフリーな輸送サービスの実現を目指し、海上のICT 化を促進するべく多様な要素技術の可能性をTRY & ERROR の取り組みにて検証を実施している。船社の取り組みの一例を紹介する。

当社UEエンジンの最新技術コンセプト“JUMP”(J-ENG Unique Marine Power)を具現化した製品群を紹介する。日本財団殿ご支援のもとで開発した最新エンジンUEC50LSJの完成、最新機種(LSH、LSJシリーズ)の開発、排ガス規制対応技術について、その優位性と技術的な特徴を説明する。いずれの新製品も海運業界における省エネルギー、環境規制などのニーズに応えることができるものである。

2020年から開始されるSOx規制強化に焦点を当て、最新動向と船社他に求められる対応について、以下の通り紹介する。
・「2020年からのSOx規制適合燃料油の使用に関するガイダンス」の概要
・  SOx規制開始までの準備及び移行に係る実施計画書（Ship Implementation Plan）について
・  BARI-SHIPの前週に開催されるIMO第74回海洋環境保護委員会(MEPC 74)に関わる報告

 

商法改正に伴い、2019年4月に改定された（一社）日本海運集会所制定の内航6書式（内航定期傭船契約書、内航運送契約書、内航運送基本契約書、内航タンカー定期傭船契約書、内航タンカー航海傭船契約書、内航運航委託契約書及び成約覚書）の主たる改定点を解説する。

海技研および内航船建造造船所、日本船舶海洋工学会で開発に取り組んだ省エネ性能に優れた内航船型を紹介する。同船型はCFDによる最適化と水槽試験による精度の高い性能確認だけでなく、造船所による基本設計を経て実船建造が可能であることを確認済みである。さらに、代表的な省エネ付加物である船尾ダクトおよび空気潤滑システムの適用拡大に向けた取り組みを紹介する。

環境保護の観点から船舶から排出される地球温室効果ガス（GHG）の大幅な削減が必要とされている。海上技術安全研究所では，船舶において多種・多様なエネルギーを利用する技術として，水素やアンモニアのエンジン混焼実験や水素燃料電池の実船実験を実施している。本講では，これらのGHG排出削減を目指した研究の概要を紹介する。

【SunRui Marine Environment Engineering】
サンルイは中国船舶重工（略称CSIS）の傘下の子会社である。サンルイは研究、設計、製造などの一連業務をする総括エンジニアリング会社であり、バラスト水処理システム（BWMS）とスクラバーシステム（SOx Scrubber）などの製造にも従事している。BWMSについて、受注船は既に1000隻を超えているが、レトロフィットにシ適用なシステムである。SOx Scrubberはオープンとクローズループ両方の型式を持っている、適用範囲によれば，オープンループ系，クローズループ系，ハイブリッド系に分けられる。サンルイは世界中のお客様へBWMSとSOx Scrubberの一括ソリューションを提供できる。

【栗田工業】
「KURITA BWMS」は薬剤処理方式のバラスト水処理装置であり、ろ過器を必要としないシンプルなシステムである。本講演では、装置レイアウトや施工性、運転管理等、本処理装置の特徴とメリットについて解説する。また、バラスト水処理装置向けの新型TRO計や逆浸透膜式造水装置等、船舶市場での新たな取り組みについても併せて紹介する。

【パナシアジャパン】
バラスト水処理装置の既存船工事に関する情報と検討事項や
USCG取得による装置改造情報やデザインリミテーションについて

海運業界における環境保護対策では、一昨年にバラスト水管理条約が発効したほか、来年１月には硫黄酸化物の排出規制の強化が適用開始となる。
日本船主協会では、これらの環境保全の動きについて広く知って頂くために「海運業界の挑戦」と題するパンフレットを発行した。
今回は、このパンフレット内容を、より詳しく解説する。

船舶は、航行中の安全確保のため定期点検や日常点検等により常に健全な状態に保守されている。特に、エンジンや発電機、船尾管軸受等は、異常が発生すると航行の安全性や経済性、さらには人命にまで影響がでるだけに日常の保守管理は重要である。当社は、機械の「血液」である油を船内で分析し、「IoT」を活用してリアルタイムに潤滑の健全性を診断する監視システムを開発したので紹介する。

現在、内航海運は様々な課題が山積しています。「船員」「船舶」の２つの高齢化問題、２０２０年１月から始まるSox規制対策問題、そして船腹調整事業を円滑に終了させるために平成１０年度から行ってきた内航海運暫定措置事業の終了が数年後に迫る中、今後の内航海運業界の在り方のロ－ドマップを如何に示すか等が課題となっております。このような課題をどのように解決していくかを考えていきたい。

世界中の船社や船舶がグリーンアウォード財団の認証プログラムを通して如何に環境保全・安全性そして船員の質の向上を目標にしているか、並びに港湾や他の海事関係者が如何にその認証船社や船舶をサポートしているかを紹介する。
日本のみならず世界中からの関係者との連携が増加している中、日本の船社、港湾、その他の海運関係の組織がいかに当財団と連携しているかも紹介する。